運営者挨拶

「ミャンマー祭り」での一コマ

一般社団法人 日本文化交流協会

代表理事 関坂 義昭

Yoshiaki SEKISAKA

『DRONEBASE』の開校に当たり、ご挨拶申し上げます。

当スクールを運営する、日本文化交流協会(Japan Society for Cultural Exchange)は、「日本の文化、学術、技術の海外への発信、日本と世界との交流を通じ、個人の持つ能力、個性を発揮する場を提供し、日本と海外双方の成長、発展に貢献する」ことを目的として設立されました。

海外との交流を通じ、私たち日本人は異文化に触れ、素朴でどこか懐かしい郷愁の思いを抱きますが、発展途上にある国の若者は日本が「先進国としての近代的な設備持ちながら、固有文化の保護を両立する姿」を見て、自国の未来を思い描くそうです。

 

『発展には技術だけではなく、実践する労働力が不可欠』

 

今でこそ豊かな日本ですが、戦後間もない頃(1946年~1951年)には、アメリカをはじめ北南米を中心に世界から生活物資や食料などの援助を受けていました。そして、その一環で世界銀行から資金を借り受け、東海道新幹線や東名高速道路を建造するなどし、劇的な発展を遂げたわけです。

しかしながら、日本が劇的な復興を遂げることができたのは、資金や技術の進化だけでなく、豊かな労働力、つまり「人」がいたからに他なりません。日本の場合、世界から援助を受けていた1946年~1951年に生まれた、いわゆる「団塊世代」の労働力こそが復興を実現した立役者と言えます。その後の発展は、説明の必要もないかと思いますが、貧困国、後進国へ援助を行う側に回り、政府開発援助(ODA)という名で、今でも長く活動を続けています。

 


『ドローンは空の産業革命?』

 

手軽に空撮を体験できることからホビーとしてじわじわと人気が高まってきたドローン。しかしこれまで、「産業の発展は陸上が基本」という概念を打ち破るドローンの可能性に目を付けた様々な分野がドローンを事業利用しようと考え始めました。

ドローンは移動体であることから、Amazon社が宅配に利用しようと考えたり、ドローンの主用途が空撮であることから、インフラ点検や測量での利用が可能となるような技術開発が進むなど、市場への期待が高まり、「第3次産業革命」や「空の産業革命」とも呼ばれています。

 

『労働力を補う技術革新』

 

2007年問題(団塊世代の引退)以降、国内の「高齢化」は益々加速し、現在労働力を提供する主力世代も今後10年で次々に引退していく中、様々な産業分野で減少する「労働力」を補うためにドローンが活用できるのではないかと考えられています。

 

『便利なツールも安全に使えなければ意味がない』

 

ドローンを扱うときにまず教えられること。それは「ドローンは必ず墜落するもの」として常に考えることです。ドローンの「可能性」に魅力を感じたからこそ、その「安全」こそ最優先事項と定め、国内で最もドローン操縦、並びに安全運航管理教育に力を入れているJUIDAのカリキュラムで講習を実施することを決め、認定スクールとして登録を行い、2016年(平成28年)12月、一般社団法人 日本文化交流協会は、九州初となるJUIDA(一般社団法人日本 UAS 産業振興協議会)認定UAS(ドローン)スクールを熊本県の大津町(おおづまち)に開校しました。
認定スクール修了者は、JUIDAへ証明書の発行(*別途有償)を申請可能です。

 

そして・・・2017年春~DRONEBASE湘南足柄『開校』

 

「2017年(平成29年)春」 兼ねてからの強い希望にお応えする形で、熊本県大津町に続く2校目のDRONEBASEを湘南足柄に開校させて頂くことになりました。多くの方に勇気をいただき、背中を押していただきました。本当にありがとうございました。
まだ、スタートラインに立ったばかりですが、皆様の期待に応えられるよう、スタッフ一同、真摯に取り組みたいと思っております。
そして、両スクールを修了された皆さんが、有意義に、そして安全にドローンを活用されることを祈りつつ、ご挨拶といたします。

 

最後に、日本文化交流協会の活動で訪れたミャンマーの美しい映像をご紹介します。当協会の活動に興味が沸いた方は、ぜひ協会サイトへもお越しください。

 

Specialthanks  Videography & Edit :  Shingo Maehara(Videographer)

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